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この前、ひょんなことから「国際線の機内で赤ちゃんを産んだら、その子の国籍はどこになるんだろう？」という話を奥さんとしてました。
その時は、以前そんな話を聞いたことがあったので、そのときの話を軽くしただけでした。
でも、改めてよく考えてみるとどこになるのか気になったので調べてみました。
ということで、今日はそんな国籍のお話しです。
疑問：機内で生まれた赤ちゃんの国籍はどこ？
例えば、日本人の妊婦さんが成田-上海-ニュージーランドという飛行機の中で赤ちゃんを産んでしまったら、国籍はどこになるんでしょう？
出発地の日本？それとも目的地のニュージーランド？
それとも上海経由だったから上海？もしくは、生んだときどのどこの国の上空にいたかが鍵？
いろんなパターンが出てきますね。
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さてここで問題です。
実際に起こったことなんですけど、アメリカのボストン発エジプト行き、しかも飛行機はブリティッシュ・エアウェイズの機内。エジプト人の女性がカナダ上空で出産した場合はどうなると思いますか？
出発はアメリカ。到着地と妊婦の国籍はエジプト。そして機体はイギリスの国籍。生んだ場所はカナダ上空。4カ国の可能性が出てきます。
もうややこしすぎです…
答えは最後に。
鍵：機内はどこの国の法律が適応されるのか
この問題というか、謎を解決するのは「機内はどこの国の法律が適応されるのか」なんです。
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出産に限ったことではなく、例えば犯罪など違法行為が行われて、犯人の身柄を拘束しなければいけないときを考えてみましょう。
このとき、犯罪を犯した人の国籍を尊重するのか、それとも逮捕した人？と考えていたらラチが明きません。
そこで国際線の飛行機の場合、基本的に「その機体（航空会社）がどこの国に属しているのか」がポイントになってきます。
つまり、ニュージーランド航空の場合はニュージーランド、ANAの場合は日本ですね。ANAが
ニュージーランド航空とコードシェアをしていた場合は、その機体がどっちの機体なのかが重要視されます。
ただし、それが出産なのか、それとも犯罪なのかなど内容によってはその国の法律ではなく「国際法」で裁かれることもあるそうです。
答え：機内で生まれた赤ちゃんの国籍はどこ？
答えは「乗ってる機体の国籍による」ですね。
例えば上で書いた日本人がスポンサーリンク
まずニュージーランドの法律が適応されるのと同時に、日本の法律も適応されます。
というのは、日本の場合、「血」が重要視されるので、日本人の両親から生まれた子なら赤ちゃんがどこで生まれても自動的に日本国籍が与えられます。
なので、この時点で日本人であることは間違いありません。
そしてニュージーランドの法律では「ニュージーランド人」か「ニュージーランドの永住権取得者」の子どもにのみ、ニュージーランドの国籍が与えられます。
つまり、両親がニュージーランドの永住権を持っていない場合は、ニュージーランドの国籍はもらえないんですね。
この法律は2006年に制定になったそうなのでそれ以前は取得できました。ところが、「国籍を得るための渡航」が年々増えて、それを問題視したニュージーランド政府は法律を改定しました。
ちょっと話が一瞬逸れますけど、例えばニュージーランドでワークビザを持っている人が子どもを産んだ場合も、ニュージーランド国籍はもらえません。
ただし、2年以上のワークビザを持っている人の場合は、永住権取得者と同じで出産費用などは無料になるそうです。
そして、逆に外国人が日本で子どもを産んだ場合。
日本の法律では日本国籍を有していないいわゆる外国人が日本で子どもを産んだ場合は、日本国籍を得ることは出来ないそうです。
国が違えば法律は違う
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さてさて。上で書いた4カ国が入り乱れた問題を思い出してください。
アメリカのボストン発エジプト行き、しかも飛行機はブリティッシュ・エアウェイズの機内。エジプト人の女性がカナダ上空で出産した場合はどうなるんでしょう？
実はこのケースの場合は、カナダが「国籍を与えよう」と言ってくれたので、赤ちゃんはカナダ国籍も得られちゃったんですね。情報元はこちら。
なんて粋な計らい。
こういったケースは複雑なので似たことが起こっても、同じ結果になるとは限りません。そのときの国の法律や、担当者の判断、生まれた状況など「まったく同じ」というのはありえませんからね。
それに航空会社によって妊婦が国際線に乗る場合、制限を掛けていることもあります。
ニュージーランド航空の場合、Travelling when Pregnant – Pregnancy, Infants & Children – Special Assistance – Air New Zealand（英語）というページがあり、妊娠何ヶ月かによって飛行時間が決められていたり、さまざまな条件が提示されています。
機内での出産はリスクがもちろん大きいので、子どものためにも、そして母体のためにも「海外で生んで子どもに海外の国籍を取らせよう」なんて思わないようにしましょうね。
